任天堂が「Nintendo Switch」の後継機に関する情報を一部公開
任天堂株式会社は2024年11月6日、経営方針説明会にて、2017年に発売された「Nintendo Switch」の後継機に関する情報を一部開示しました。この発表は、公式Xアカウントでも公開されています。
「Nintendo Switch」の歩みと後継機への期待
2017年3月に登場した「Nintendo Switch」は、「ゼルダの伝説 ブレス・オブ・ザ・ワイルド」や「Splatoon」シリーズなど数々の人気タイトルを送り出し、幅広い層に支持されてきました。「Nintendo Switch」は「ゲーム人口の拡大」という任天堂のミッションに沿った商品であり、5年以上の年月を経ても、世界中で1億人以上のユーザーがプレイするほど根強い人気を誇ります。
しかし、ハードウェアのライフサイクルが進む中、次世代機への期待が高まっているのも事実です。後継機の登場を待ち望む声は、任天堂のユーザー層に加えて、株主や業界関係者からも強く聞かれるようになっています。
経営方針説明会資料から見る次世代機のヒント
今回の説明会では、後継機の詳細な発表には触れられていませんが、公開された資料から次世代機に関するいくつかのヒントがうかがえます。BunkaCast編集部では、この資料を基に後継機の仕様や方向性について独自の見解を述べます。
互換性の示唆
説明会資料には、次世代機でもSwitch向けのソフトがプレイ可能になることが記載されています。これはSwitchから後継機への互換性が確保されることを意味しており、ユーザーが既存のゲーム資産を引き続き利用できる安心感を提供します。
据置機と携帯機の一体化
Switchで実現した据置機と携帯機の統合は、任天堂が2014年に組織再編し、携帯ゲーム機と据置ゲーム機の開発部門を統合したことから始まっています(※1)。この統合されたプラットフォームが今後も継続されると見られるため、後継機も携帯性を備えた「ハイブリッド型」となる可能性が高いでしょう。
所有スタイルの変化
従来、据置機は「一家に一台」が主流でしたが、Switchの登場で「一人に一台」という所有ケースが増え、携帯機のような販売トレンドが生まれました。こうした成功体験もあり、次世代機もこのスタイルを踏襲する可能性があると考えられます(※2)。
後継機の発売に関する編集部の推測
一方、詳細な発表が見送られた背景には、いくつかの理由が考えられます。たとえば、後継機の開発や同時発売タイトルの完成が遅れている可能性や、製造プロセスの問題、国際情勢や経済的な事情もありえます。「Nintendo Switch」の発売も、当初予定していた年末から3月に延期され、結果的に成功を収めた経緯があります。同様の理由で慎重に発売時期を見極めているのかもしれません。
しかし、編集部が特に注目するのは、任天堂が10月に発表した「Nintendo Switch Online」の新サービスのテストです。これは後継機に関連する重要な要素である可能性があります。このサービスが「Nintendo Switch」や次世代機とどのように連携するか、任天堂がユーザーの反応を分析している段階かもしれません。
「Nintendo Switch Online」の新しいサービスプログラムテストの発表です。このテストの発表に驚いた人も多かったのではないでしょうか。実は任天堂は今回の経営方針説明会において「ニンテンドーアカウント」を通してユーザーとの長期的な関係を構築することについて繰り返し述べています。
先日、当サイトでも取り上げました「Nintendo Music」はもしかすると、任天堂の「ニンテンドーアカウント」を通じた新しいユーザーとのコミュニケーションの取り方の一例として、先行事例として公開したのかもしれません。
ユーザーとともに歩む任天堂
ここまで「Nintendo Switch」の後継機についての情報をお伝えしました。もちろん、記事内の情報は任天堂が公式に発表した情報をもとに、BunkaCastにて編集をしています。よって今後の予測や推測については、あくまで「編集部独自の考察」もありますので、その点については十分にご留意頂きたいと思います。
任天堂は経営方針説明会を通じて、ユーザーとともに歩む姿勢を改めて示しました。新しい後継機の登場に期待しつつ、任天堂がどのような新たなユーザー体験を提供してくれるのか、今後も注目していきたいと思います。
参考資料
※1 2014年1月30日経営方針説明会より
https://www.nintendo.co.jp/ir/events/140130qa/02.html?rf=nvpc&rp=watch&ra=video_detail
※2 2024年11月6日経営方針説明会より
https://www.nintendo.co.jp/ir/pdf/2024/241106.pdf
※3 記事サムネイル画像は2024年11月6日経営方針説明会資料より引用